石油が燃料になることの発見は
世界史的大転換
当時の重要な産業だった鯨油製の爉燭製造業が、一八七〇年代なると、アメリカでぱたりと途絶えた。その理由はエネルギー革命が起きたからだ。石油が鯨油に取って替わったのだ。人類の石油の時代への急激な移行である。
この時起きた重要なエネルギー革命のことは、不思議なことに日本国内では全く書かれない。
人類が石油をエネルギーとして使い始めたのは、だからこの一八五九年からである。この時は日本人は幕末の動乱のさなかにいた。
おそらくアメリカのインディアン（先住民）たちは自噴して地面に湧き出ている石油を、それ以前から暖房用に使っていたと推測される。この黒い液体が後に人類の主要なエネルギーとなるとは、まだ誰も気付いていない。
ここにジョン・ダビッドソン・ロックフェラー一世（一八三九―一九三七）が登場する。Ｊ・Ｄ・ロックフェラー一世は、オハイオ州クリーブランドで育った。
彼は一八五五年に、高校を中退して、この十六歳の時、商業都市クリーブランドで雑貨類の仲買商人になっている。
そして、その四年後の二十歳の時に、この「カーネル・ドレイクの石油掘削の成功」の話を耳にした。
ロックフェラー一世は、その十一年後の一八七〇年には早くもこのオハイオ州クリーブランドの都市で、例の悪名高い「スタンダード石油」社を設立している。
その二年後の一八七二年には、鉄道会社（ヴァンダービルド一族が経営）と組んで、東へ四〇〇キロの東部のニューヨーク、フィラデルフィア、ボストンなどのし諸大都市に石油を輸送するカルテルを作っている。
この時期に自分の競争相手だった石油仲買人たちを次々に買収して、実質的に石油の独占販売権を握っている。
南北戦争は一八六五年まで続いた。だからこのあとアメリカ合衆国が日本に強い影響力を及ぼすのは、一八七七年（明治十）の西南の役の時である。この反乱で西郷隆盛を謀略で決起させ、犯罪者集団として消滅させた。
この年、ロックフェラー財閥と組んだのちの三菱財閥の岩崎弥太郎が、その年の国家予算の三分の一をうけとって、 アメリカから物資を大事に輸入した。
艦船から大砲、弾薬まで、戦争物資を一手に引き受けて明治政府に納品した。三井家と組んでいたロスチャイルド財閥の方は、明治元年（維新元年）の一八六八年からわずか十年で、三菱ロックフェラーの挑戦を受けて、拮抗するようになる。
今のエクソンボービル（世界最大企業。時価総額三五兆円）と、シェブロン＝テキサコ＝カルテックス（世界四位）の二社に大きく統合された。
どちらもロックフェラー系である。やがて、エクソンとシェブロンも大統合するしかない。
民主党＝米ロックフェラー＝三菱ＶＳ政友会＝欧口ロ スチャイルド＝三井
明治の初めから、三菱財閥は米国ロックフェラー家の日本総代理人であった。
民政党政権は米国ロックフェラーの息のかかった政権なのである。
そして、この民政党と争って、長年対決し続けたのが三井財閥と欧州ロスチャイルド家の支援を続けた政友会である。
政友会は明治時代からずっと日本を代表する大きな政党であり続けた。この政友会の戦後の姿が、現在の自由民主党なのである。
金解禁の背景に米ロックフェラーの世界戦略があった
「アメリカ（ブッシュ大統領）がそうしろと言うから、自衛隊はイラクに行った。アメリカに逆らうと日本にいいことはないから」とわかっている。
みんな分かっているのだ。日本人であれば小学生でも分かるらしい。日本はアメリカの属国なのである。もう日本国内に異論はないぐらいに、このことははっきりしている。
米内光政はアメリカのスパイ
昭和天皇が米内光政を頼りにしたというのはウソではないと思う。昭和天皇は、米内が秘かにアメリカとつながっていて連絡のパイプをもっていると知っていただろう。
それは米内が平和主義者だったということではない。米内こそは、
アメリカのルーズベルトと彼をも操るロックフェラー家のエージェントだったからである。
米内光政の行動をみると、戦前・戦中・戦後を通して、実に巧妙に立ち回った人物であったことがわかる。
アメリカの常套手段に陥った真珠湾攻撃
「相手に先に手を出させる。そして悪者に仕立てて徹底的
にたたく」というのがアメリカの常套手段である。
?一八九八年二月の米西（アメリカ・スペイン）戦争の始
まりとなったキューバのハヴァナ港でのメイン号の爆
破・沈没事件はアメリカ自身の謀略である。
?一九一五年五月の第一次大戦へのアメリカの参戦理由
となった、イギリス客船のルシタニア号の沈没も、ドイ
ツの潜水艦の攻撃によるものとされるが、本当はアメリ
カによる自作自演である。
「戦争は公共事業」というロックフェラー家の恐るべき思想
もうすっかり戦争に飽き果てているはずのアメリカ国民が七年目に入ったイラク戦争をやめられないのは、それが経済法則にまでなっているからだ。
これを戦争経済と言う。戦争“刺激”経済と言ってもよい。戦争をすることで、国内の経済を活性化（景気回復）させるのである。
戦争をやらないと今にも不況に突入しそうになる。放っておけばその不景気（デフレ経済）は恐慌にまで至りつく。これを阻止しようとして戦争をやる。
今のアメリカ帝国は、この戦争経済で生きている。戦争をしないことには、景気を維持できないのである。
このウォー・エコノミーというコトバは欧米では高校生でも知っている。日本では何故か私以外の言論人は今に至るも誰も書かない。おかしな国である。
戦争とは、「公共事業」である。戦争という「公共“破壊”事業」なのである。ふつうの公共事業は、道路や端や空港や港湾設備などを建設する。
ところが公共破壊事業は、これらを大がかりに破壊して回る。人間もたくさん死ぬ。そして、そのあとで焼け野が原をもう一度新しくキレイに作り直せばいい、と考えるのである。
仕事がたくさんできて景気がよくなる。恐るべき「スクラップ・アンド・ビルド」の経済思想である。こういう考え方までするのである。
