WebBot最新予言⑶

ドルの死

・かねてから指摘しているように、12月くらいからドルの減価がとまらず最終的に米国政府は「債務不履行宣言」を発せざるを得なくなる。これによりドルは実質的に死ぬ。

・データからみると来年の1月26日に非常に高い感情価が検出されているので、この日の前後に「債務不履行宣言」のようなものが新大統領によって発せられるのかもしれない。元国務長官のコリン・パウエルは「１月21日から22日にかけてわれわれも分からない危機が迫っている」と言っているが、いずれにせよこの「危機」は経済的なものではないかと思われる。

・このため、各国からドルは支払い手段として拒否されるようになり、支払い手段を喪失した米国には輸入が途絶える。この結果、深刻な物不足の状態になる。エネルギーや食料など、米国が国外からに輸入に依存しているものの価格は高騰する。

・ドルの死によって既存の金融システムも大きな影響を受けるが、各国はこのような危機を招いた米国の責任を追求するようになる。米国の責任のあるグループのみならず、各国の国民は米国民一般の責任を追及するようになる。

・このような動きの結果、国際司法裁判所はブッシュやチェイニーなど、危機的事態に責任を持つ個人の犯罪人としての引渡しを要求するようになる。

新しい通貨

・ドルの死とともに、新しい基軸通貨の議論が活発になってくる。それがどのようなものになるにせよ、新基軸通貨は金をベースにしたものにならざるを得ないはずだ。

・新基軸通貨の設定とともに、金融分野を含むあらゆる分野の商品の価値と価格が再設定が行われる。これにより、先物取引などにより需給から垂離していたものの価格が、実際の需給関係を反映したものに再設定される。

デリバティブの破綻とクレジットカードシステムの破綻

・このような動きとともに､12月くらいから金融派生商品（デリバティブ）の全面的な崩壊が起こる。この余波は巨大である。

・これに伴い、全米のクレジットカードシステムが機能停止か機能不全に陥る。金融危機によって多くの金融機関が破綻して続けているが、その波が今度はクレジットカード会社を襲うのである。

クレジットカード会社破綻の余波

・現在の米国社会ではほとんどすべての支払いにクレジットカードが使われている。そのため、カード会社の破綻の影響は、投資銀行の破綻よりもはるかに米国民にとってはるかに大きい。

・カード会社の破綻は突然とやってくる。それは、旅行先の空港で帰りのチケットを買おうしたらカードでの支払いが拒否され、そのため帰れなくなったり、またガス欠になりガソリンスタンドに駆け込むとカードでの支払いが拒否され、帰宅困難になるというようなことが相次ぐくらい突然とやってくる。

・どこでもカードの支払いが拒否されるため、多くの米国民は日常的な買い物の支払いが困難となる。クレジットカードのみならず、デビットカードなどその他のカードも使えなくなる。

これらの動きの米国社会への影響

・「ドルの死」「デリバティブの全面的な崩壊」そして「クレジットカード会社の破綻」の影響は米国社会とその国民の生活の根幹に巨大な影響を及ぼす。

・こうした状況に対する米国民の怒りは高まり、ブッシュー味の責任追及という形になって現われる。

・この過程で、今まで米国政府が隠してきた多くの秘密が暴露されるようになる。その内容は米国民をさらに怒らせ責任追及を加速させる。

しかし非常に興味深いことに、こうした過程を通して暴露された秘密の中に、米国政府のエイリアンに関する膨大なコンタクトの記録が一緒に出てくることになる。

これにより、初めて人は実際になにが起こっているのか理解するようになるだろう。ドルの死