病気を減らさない医療イルミナティ?

「業界にとって“ドル箱”のガンは、決して根絶させない“」これが医療・製薬業界の本音である。

　ＨＩＶ、ＳＡＲＳ、鳥インフルエンザをはじめとする一連の生物兵器が、闇の権力によって散布されてきたことは先述した通りである。ここでは、すべての病を根絶させず、あえて生み出そうとする医療・製薬利権について述べてみたい。

　世界の穀物を管理しているのは、世界中の食糧を取り仕切る「穀物メジャー」と呼ばれる穀物会社十二社である。全て非上場会社で、家族経営。代表的な企業として、エリザベス女王の遠縁にあたるカーギル社、コンチネンタル社、アーチャー・ダニエル・ミドランド（ＡＤＭ）社、ルイ・ドレフィス社、ブンゲ社など。

いずれも、イルミナティで世界の食糧を管理するエリザベス女王の手先になって、穀物の流れを管理している。

　　　　　　精神世界の“二○一二年問題”

“二○一二年に人類は滅亡する”

　ここ数年、「精神世界」「スピリチュアル」と呼ばれる世界で盛んに議論されているのが、今トピックスである。“世界が終わる”その終わり方や、原因などについては諸説がある。

? 二○一二年十二月二十一日にマヤ暦のカレンダーが終わるときに世界が終わる。
? 銀河系にあるフォトン・ベルトと呼ばれる光エネルギーの帯に、二○一二念の十二月二十二日に地球が入ることで、強力な電磁波の影響により人類は滅亡する。
? 太陽系にある惑星ニビルが太陽に急接近することにより、激しい太陽嵐が起こることで、地球の磁場を破壊し、人体に影響を及ぼすことで人類が滅亡。
? 二○一二年に地球は五次元へ移行し、アセンション（次元上昇）する。今の三次元の世界は終わる。

　そしてさらに、二○一二年のクライマックスには、イルミナティはＮＳＡと協力して、驚くべき一大プロジェクトを目論んでいる。

その企てこそが人工世紀末を起こす「プロジェクト・ブルービーム」と呼ばれるものだ。

　そして、私たちの目の前には、パラダイムシフトともいえる大きな変化が起きている。一連の金融危機の背景やそのカラクリについては、「アメリカが隠し続ける金融危機の真実／青春出版社刊」「仕組まれたアメリカか解体の真実／同刊」で詳細を述べているので、ここでは割愛したい。

　ここではあえて、この金融危機の発端になった、裏の世界の動きを中心に述べてみたい。

　金融の世界においてアメリカドルは、いわゆる純粋なアメリカ通過だけではない。

ドルを刷る権利を持っていさえすれば、アメリカ以外の国・団体・地域のどこでもアメリカドルを印刷したり、もしくは銀行のコンピュータに数字を入れる作業をして、アメリカドルを世界中で機能させることができたのだ。例えば、日本に対米黒字があった場合、その分のドルを日本で印刷することもあるのだ。また、円についても紙幣を刷る権利を持っているのは、必ずしも日本銀行や日本政府ではないのだ。

　　　　　　ネットによる人類の共通意識の誕生

　そんな悪魔たちが悪あがきをしている。彼らが苦しみもがいている。なぜならば、裏の闇の世界に光が当たりはじめたのだ。

　現在、イルミナティが引き起こしてきたことが次々と暴露され、明らかになりつつある。そのせいで、彼らは混乱し、酷い内輪モメを起こし、ついには、統一見解が取れなくなってしまった。

　その原因になったのが、一般民衆の成長、つまりネットによる人類の共通意識の誕生であった。これは、彼らにとって大きな誤算だった。

　ネット社会になった今、かつてはクローズドであった極秘情報が表にあふれはじめた。例えば、ＣＩＡ高官でないと手に入らないような情報が簡単にネットで手に入るようになり、それらの情報を収集して分析・調整できるような優秀な人も沢山登場しているのだ。

　幸か不幸かそのおかげで、闇の世界の内側に溜まっていた膿が外に押し出されている。

　今、彼らの関係は、ブッシュにクリントン、チェイニーなどを含むブッシュ一派とその他のメンバー、という構図が出来上がっている。ある意味、“ブッシュ一派対世界”という関係ができつつあるのだ。特に、米国各州やＦＢＩ、ＣＩＡなどもブッシュと戦う体制を取りはじめた。

　この状況の現れとして、二○○八年後半ごろから、ブッシュ周辺の関係者が次々に逮捕されはじめたことが挙げられる。

表沙汰にはなっていないこの裏側の大きな動きの中には、逮捕者に誰もが知っている超大物も含まれている。さらに、クリントン一族の弁護士の数人も、変化している。

もちろん、表向きの報道は、自殺との発表になっている。
　これらに加えて、アメリカの多くの政治家のスキャンダルも、次々に暴露されはじめている。

イスラエル側についていた政治家数十人が、スパイ行為、収賄などを理由に刑事告発をされた様子だ。
　

　ソロス言葉を借りるなら、米国が消費できなくなり、米国型の金融中心の経済が崩れても、代わりに中国などＢＲＩＣが消費し、中国型の世界経済に転換できるので大丈夫だということになる。　

だが、現実はそんなに甘くないだろう。中国政府は、今年に入って高官が何度も「このままではドルは基軸通貨の地位を失う」と警告している。だが中国自身は、自国通貨をドルにペッグしたままだ。

ドルが崩壊過程に入り、他の主要通貨に対して切り下がる傾向だが、ドルが下がると人民元も安くなり、中国の輸出産業の儲けが増える。

オバマ訪中の前後、世界から中国に対して「人民元の対ドルペッグを外せ」という圧力が強まった。中国は、人民元の対ドル為替を切り上げることを検討しているという姿勢を見せた。

だが、これは国際圧力をかわすためのそぶりが先行している観がある。共産党政権に対する中国人の不満が増す。これは共産党が最も恐れていることだ。共産党にとっては、今のところ世界の覇権より国内の安定のほうが重要だ。中国は来年にかけて人民元のドルペッグを外していくかもしれないが、切り上がりの速さはゆっくりにとどまりそうだ。