資本主義を滅ぼすものは何か？
それは“拝金主義”という名の妖怪である。その妖怪が世界中を徘徊し、「腐敗」と「貧困」という病菌を巻き散らかしたのだ。
むろん資本主義そのものが悪いというわけではない。
でも誰かがそれを歪めてしまった。産みの親ははっきりしている。
アングロサクソン流グローバリズム、つまり行き過ぎた市場原理主義、株主至上主義、そして徹底した競争原理を押しつける、アメリカン・スタンダードの罪であろう。
社会に大量の貧困者を作り出して、それが「正しい経済社会の在り方である」と強弁してきたのだ。
その結果が何をもたらしたのか？「官」の堕落と企業モラルの喪失である。なかでも自己利益のためにはなりふり構わぬ企業化たちの姿が醜い。
彼らは、自社の株価を吊り上げるための粉飾決算をはじめ数々の不正経理を行い、自身はべらぼうな高額報酬を受け取りながら、その一方でリストラという名の過酷な人員整理や給与カットを従業員に強いた。
「２００６年夏……６月から８月にかけ、リセッション（景気後退）が起こり、ダウ・ジョーンズ株価は下落します。それほど劇的な下降ではありませんが、それでも最終的には１９９０年なみの下落となるでしょう。
ドル安、債権安のトリプル安もあり得ます。日本はかなり影響を受けるでしょう」
「２００６年夏……６月から８月ですか？」
「そうです、９０００ドル台まで下がると思われます。１９９０年なみの下落が起こるでしょう」
１９９０年にイラクがクウェートに侵攻した時、ダウジョーンズ株価指数は最大で４８３ドル下落した。１９８７年の「ブラックマンデー」（５０８ドルの大暴落）に次ぐ大幅だ。
―もし原油の需要が下がれば、この不景気は短い期間で終わる。
ただし原油価格の高騰と同時に、アメリカの住宅バブルの崩壊が起これば、米国経済のリセッションは長期化する。その可能性は高い。
考えてみてもほしい。９・１１同時多発テロの直前、ΝＹ原油先物は１バレル当たり２０を切っていた。
わずか４年前のことだ。それがいま８０ドルを指呼の間にのぞみ、６０ドル後半を射程に入れている。サウジにせよイランにせよ、４倍もの原油売買益が、懐に転がり込んだと見てよい。
０ＰＥＣ（石油輸出国機構）の国々は、この儲けを何に使っているのか？
「原油高騰が長期化すれば海上・航空運賃の高騰もからみ、貿易縮小の大波が全世界を覆い、世界同時不況が始まる。その予測はどの程度確実なのでしょうか？」
「夏から始まるリセッションは、一時的なものではありません。２００６年から２０１０年の間、どんどん悪化し、最終的には恐慌になるでしょう。米国大統領選挙のある２００８年に、一時的な好転が起こるかもしれない。それについては確信的なこととは言えません。もしかすると、景気は好転しないかもしれない」
２００８年の米国大統領選挙は、共和党の敗北で終わるだろう。イギリスでは労働党が負け、日本でも政権交代が起こるにちがいないと、私は言った。
「１〜２年の時差はあるでしょうが、０６年夏のリセッション以来、資本主義の死に至る多くの出来事が起きるでしょう。日本の政変もその１つです」
一瞬、米・露・日３カ国が共同開発した国際宇宙ステーションが跡方もなく消えた。水爆のようなキノコ雲もない、爆発も火炎もない。さながらイリュージョン・マジックの如くに、巨大な建築物が一瞬にして静かに消えたのである。
物資を形成する分子構造そのものを分解してしまう粒子レーザー・ビーム砲。なるほど、これでは物資は存在し得ない。中国が開発した衛生破壊用の新兵器である。
攻撃したのは、中国「宇宙軍」支配下の宇宙船『神舟１０号』。ビーム砲は同船に連結する超小型衛生に搭載されていた。米国防総省がかねて年次報告書で警告していた衛生攻撃兵器（ＡＳＡＴ）が完成していたのである。
中国はほかにも、極超短波パルス兵器、電磁気誘導ミサイル、反放射線ミサイルなどを開発中という。
〈―レーザー・ビームの尖光が走った。
一瞬、米・露・日３カ国が共同開発した国際宇宙ステーションが跡方もなく消えた。水爆のようなキノコ雲もない、爆発も火炎もない。さながらイリュージョン・マジックの如くに、巨大な建築物が一瞬にして静かに消えたのである。
物資を形成する分子構造そのものを分解してしまう粒子レーザー・ビーム砲。なるほど、これでは物資は存在し得ない。中国が開発した衛生破壊用の新兵器である。
攻撃したのは、中国「宇宙軍」支配下の宇宙船『神船１０号』。ビーム砲は同船に連結する超小型衛星に搭載されていた。米国防総省がかねて年次報告書で警告していた衛生攻撃兵器（ＡＳＡＴ）が完成していたのである。
中国はほかにも、極超短波パルス兵器、電磁気誘導ミサイル、反放射線ミサイルなどを開発中という。
２０１０年。この年、中国は月に住むという伝説上の仙女の名前にちなみ、有人月面探査船「嫦娥計画」を実行することを宣言していた。成功すれば、１９７２年の「アポロ１７号」以来３８年ぶりの快挙となる。これは明らかに、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）がすでにブチ上げていた２０１８年の月面探査計画を先取りしたものだ。アメリカとしては“メンツを潰された”ことになる。
しかし……。計画を前倒ししようにもいまのアメリカには宇宙開発に回す資金の余裕がない。経済は０６年以降、長期リセッションの中に沈み込んだままだ。中国の派手な動きを、地団駄踏んで見守るほかなかった。
０３年、有人宇宙船『神舟５号』の打ち上げに成功して以来、中国はその技術力を飛躍的に拡大してきた。そしていまや米・露をしのぐ宇宙大国にのし上がっていた。
まず『神舟５号』の開口レーダーは、地球表面の８割をカバーできる。これで他国の軍事施設や軍隊の動きを常時監視できる。情報収集力が格段にアップした。
さらに地下の海底の埋蔵資源まで探索できるようになった。エジプトで新しい王墓を発見するより簡単だ。１滴でも多くの原油が欲しい中国にとっては、願ってもない展開だった。
そればかりではない。宇宙開発に名を借りたハイテク軍事技術を獲得したことにより、大陸間弾道弾の命中精度が格段に上がった。さらに海洋上の空母や潜水艦、地上のミサイル防衛基地などをピンポイントで攻撃できる。当然、中国の国際政治の場での発言力もグンと大きくなった。
さらに商売上手の中国のことだ。そうしたハイテク軍事技術を北朝鮮やイランに高値で売り始めた。アメリカが面白かろうはずがない。
まさに米・中冷戦である。そしてアメリカｖｓ．中国の地球上での角逐がそのまま宇宙に持ち込まれた。
そんな緊張感の中、かって「米本土に核ミサイルを撃ち込め！」と豪語した人民解放軍が暴走したのである……〉
２００３年３月、イラク戦争が始まった。この時から原油バブルがきわめて顕著になっている。この０３年３月に「３０年周期」の半分の半分、つまり７年半を加えると２０１０年９月。この時、原油バブルが最終的にはじけると私は見ている。
もし２００１年の「９・１１米中枢同時多発テロ」を起点にとるとすれば、やはりプラス７年半で２００９年３月が原油バブル崩壊の危険ポイントになるわけだ。
この事実は、ふつうなら下のピークまで２０年かかるサイクルが、イラク戦争と原油の高騰というふたつの要因によって１０年に短縮される、ということを意味している。
黒人哀歌が聞こえる！
この貧富の格差をどうする！
資産５兆円のビル・ゲイツから１日１ドルの絶対貧困者まで
ハリケーン「カトリーナ」に見舞われたニューオリンズ。人口５００万人のうち６７・３％がアフリカ系黒人で、全米平均の１２％に比べて極めて高い。
また２１％の人が平均年収１万ドル（１１５万円）以下、そして１２・７％は年収１７４０ドル（２０万円）以下の極貧層（ワーキング・プア）だと言う。だいたい同市民の平均年収も２万７０００ドル（３１０万円）で、全米平均より１万ドル以上も下回っている。
それだけに殺人発生率は人口１０万人当たり４４件と、全米平均の５・５％を大きく上回る。「日当１０ドル」の献血には長蛇の列ができる。
では全米で見るとどうか？全人口の１１％が、１日１ドル未満の収入で暮らす。“絶対貧困者”なのだ。さらに政府基準で言う貧困ライン（夫婦、子ども２人の４人家族で年収２００万円）以下の層は前年より１１０万人増と、総人口の約１３％、３７００万人にも上っている。
黒人ばかりではない。貧困層は、いわゆるヒスパニック（ラテンアメリカ系住人）から白人にまで広がっているのだ。
一方のリッチマンのほうはどうか。話題の人マイクロソフトのビル・ゲイツ会長は資産総額４６５憶ドル（５兆３５００憶円）と、１１年連続世界一だ。
インターネット・サービス大手ヤフーのＣＥ０（最高経営責任者）は年収２憶３０６０万ドル（約２４４憶４０００万円）だし、資産１００万ドル（１憶１５００万円）以上の“憶万長者”は２２７万人いる。米国民の１２５人に１人に当たる。
“打ち出の小槌”にヒビ、米国債が売られるとき
アメリカにとってみれば、日本は現金自動支払機（ＡＴＭ）であり、“内ち出の小槌”だーという話がある。日本からいくらモノを買っても、その代金分は米国債買いとなって自分のふところに還流してくるからだ。
財務省がまとめた報告書によると、０４年末の日本の体外純資産（体外資産から体外負債を差し引いたもの）は前年度末比７・５％増の１８５兆７９７０憶円だった。過去最大だった０１年末の１７９兆円を軽く上回っている。１４年連続の世界最大の債権国なのだ。
インドが生んだ哲学者であり詩人であり、そして宗教家であるＰ・Ｒ・サーカー師が提唱した理論に、「社会循環の法則」というものがある。
それは、「いかなる文明、いかなる国においても、社会を支配する力は“武力”（武人）、“知力”（知識人）、“富力”（富裕者）の３つであり、しかもこの３つは循環する」という理論だ。
上海万博大騒動、第二の「天安門事件」へ？
２０１０年５月１日、上海浦東地区で万国博覧会が開会した。日程は１８０日。そしてめでたく閉会を間近に控えた１０月１日、“事件”は起きた。大規模な反政府デモである。
デモの参加者は日に日にふくれ上がり、座り込みが始まった。中央政府はついに南京軍区の人民解放軍に出動を要請、戦車が地響きを立てて万博広場を取り囲む。ついに「天安門事件」の再現フィルムとなった……。
そしてその陰に、アメリカの謀略（情報操作・煽動工作）があったとしたら……。あり得ない話ではない。・・・・ラビバトラ ・・・・・・・これらの正解度は８５％
* いづれにしてもこれから５年が大変です。
基本浄化の完全化が急がれます。しかし究極は良くなるのです。至福千年！
* 地球の反対側に反地球がある。これは正解。詳しくはその内に・・
